新型コロナ対策


新型コロナウイルス感染症予防対策について

 園児がより安心・安全に過ごすことができるよう当園での感染予防対策についてお知らせ致します。

これまで園で行なってきた対策に、さらに [2.健康カード] [3.登降園 全員マスク [5.昼食 間仕切り(パーテーション)] を新たな感染予防対策として付け加えます。

( R3.2.17より )


1、園児の登園・出欠について

●園児に発熱・咳等の風邪の症状がみられる場合は、登園せず自宅で休養してください。

●登園後、園児が体調不良になった場合、速やかにお迎えに来て頂きます。
 帰宅後、症状がなくなるまでは、自宅で休養してください。
●園児の同居家族で発熱・咳・呼吸困難・全身倦怠感等体調が思わしくない方がいる場合は、幼稚園に
必ずお知らせください。また、園児の登園の自粛をお願いします。

 ※上記のような症状の方がいる場合で、保健所に相談する場合やPCR検査を受ける段階(濃厚接触者)になった場合も幼稚園まで必ずお知らせください。

●濃厚接触が特定された場合は、登園の自粛をお願いします。

●園児に感染者が発生した場合は、個人情報保護の観点から発生の事実だけをお知らせします。

 ※なお、コロナ関連での欠席は全て「出席停止」です。

2、健康カード

●登園前に必ず毎日検温・健康カードへの記入をし、提示をして頂きます。

 ※ピンクコースでは門の前、バスコースでは乗車時に教職員が確認します。

3、登降園について

●マスクの着用
 登園時に
全員マスクを着用 して来てください。マスクに「名前の記入」をお願いします。

※マスク忘れてしまったら、取りに戻っていただきます。未着用の場合は登園できません。
※運動時のマスクは呼吸がしにくくなるため、体操の時間はマスクの着脱を行ないます。
※園庭での戸外遊びの時のマスクは熱中症の恐れがあるため、外気温等の状況に合わせてマスクの
着脱を行ないます

●来園する際は、マスクの着用と消毒にご協力をお願いします。
 ※消毒液は園に設置してありますのでご利用ください
●登園・降園時の園児の受け渡し後は、速やかに帰宅をお願いします。

4、通園バスについて

●運行中、換気をします。運行後、車内を消毒清掃します。

ご理解いただきたいこと》
 ・園児が車内で十分な身体的距離(フィジカルディスタンス)を取る事は困難です。
 ・バス内の換気は、手を出す危険があるため窓を大きく開けられず、必要最低限の換気となります。

●車内で密を完全に避けるということは難しいため、乗車中も必ずマスクを着用してください。

 ※朝のバス停でマスク忘れに気付いた時は、バスに乗らず後から園までお連れ頂きますようお願いします。

 ※保護者の方も、バス停でのマスク着用をお願いします。

5、昼食について

●昼食の前後に手洗い、手指の消毒、机の消毒清掃をします。
●園児同士の距離や換気に注意しながら食事をとります。
間仕切り(パーテーション)を使用し飛沫を防いでゆきます。

《ご理解いただきたいこと》
 ・園児が「完全にしゃべらず食べる」ということはできません。声掛けはしますが、ご理解ください。

6、手洗いの徹底

●流水と石けんを使用してこまめに手を洗います。
 外から教室に入る時、保育活動の前後、昼食前後、トイレの後等

7、消毒について

●登園時、バス乗車時、昼食前に手指を消毒します。

8、換気について

●エアコン使用時もこまめに窓を開け、換気をします。また、各教室にある空気清浄機(加湿器付)も使用します。

9、清掃について

11回以上、教職員が園内を消毒清掃します。
 机、椅子、ロッカー、おもちゃ、トイレ、ドアノブ等、園児がよく触れる場所

10、園で対応が難しいこと

●教室内で距離をとって活動できるように配慮してゆきますが、幼児の特性上、常に十分な距離を保つのは難しく、接触を完全に防ぐことはできません。また、遊びの中では、密集を完全に防ぐことはできません。

11、行事について

●今後の新型コロナウイルス感染症拡大の状況により、時間変更、規模縮小、中止等を検討して参ります。

変更については決まり次第連絡します。

12、今後の感染状況による登園変更について

●(以下の時は)完全休園になる場合があります。
 教職員または園児に新型コロナウイルス感染症の陽性が確認され保健所の指示が出た場合。

 ※完全休園の場合は、預かり保育もありません

●(以下の時は)自主登園になる場合があります。

 教職員または園児の同居家族の方に新型コロナウイルス感染症の陽性が確認された場合。

 ※自主登園の場合は、預かり保育は行ないます。

●(以下の時は)臨時休園・分散登園になる場合があります。
 新型コロナウイルス感染症が更に拡大、緊急事態宣言の発令が教育機関にも及んだ場合。